自動車を維持するうえで忘れてはいけないのが車検。車検は購入したディーラーに任せるか、自動車整備工場や車検専門店にて受けるという選択肢があります。しかし今後新たに車検に加わるOBD検査の追加によりディーラー以外では車検が受けられなくなるかもしれない可能性があることをご存知でしょうか。今回のコラムではOBD検査というのが一体どういったものなのかについてご紹介いたします。
概要
2024年10月1日より開始予定のOBD検査のおもな目的は自動車に内蔵された電子制御システムが正しく動いていることを検査し、誤作動による事故・トラブルを未然に防いで安全な走行を確保することです。OBD検査では、警告ランプでは見つけ出せない車の故障や不具合をコンピューターの力を使って探り当てます。OBDには故障コード（DTC）が蓄積されているため、法定スキャンツール（外部故障診断機）で読み取ると、自動で故障状態・内容を把握できる仕組みとなっています。
OBD検査について
OBD検査の本格的な開始時期は、国産車・輸入車によって1年の違いがあります。
【国産車】2024年10月以降
【輸入車】2025年10月以降
このOBD検査が始まると、専用スキャンツールを持っていない整備工場では対象車種の車検が受けられなくなります。OBD検査では対象となる「車」「装置」をあらかじめ定めています。
今後OBD検査を受ける対象となる車両と検査の対象となる装置は以下の通りとなります。
OBD検査の対象車両
乗用車、バス、トラック
2021年以降に販売する新型車（輸入車は2022年以降）
OBD検査の対象装置
・アンチロックブレーキシステム（ABS）
・横滑り防止装置（ESC／EVSC）
・自動ブレーキ（AEB／AEBS）
・ブレーキアシストシステム（BAS）
・車両接近通報装置
・自動運転技術(自動車線維持、自動駐車、自動車線変更)
・排出ガス等発散防止装置
点検方法
警告灯の点灯の有無を確認、もしくはスキャンツールを用いて確認します。
| 原動機（異常）の警告灯 |  |
側方のエアバッグ（異常）の警告灯 |  |
| 制動装置（異常）の警告灯 |  |
衝突被害軽減制動制御装置に係る警告灯 | メーカーごとに異なる警告灯が点灯 |
| アンチロックブレーキシステム（異常）の警告灯 |  |
自動命令型操舵機能に係る警告灯 | メーカーごとに異なる警告灯が点灯 |
| 前方のエアバッグ（異常）の警告灯 |  |
自動運行装置に関わる警告灯 | 保安基準の規定ぶりを踏まえ検討 |
費用について
OBD検査の料金については新規検査・継続車検時に支払う法定手数料として、技術情報管理手数料が1台あたり一律400円追加されます。追加された手数料は自動車メーカーが提供する故障診断に必要な情報管理、全国の検査場（車検場）や整備工場が利用する情報システムを運用していくための費用に使われます。法定点検費用の他に、OBD診断の費用と故障コードが発見された際にはその修理のための料金が車検の際に発生します。診断料は工場によって異なりますので、車検の際に確認してみましょう。
今後予想される影響
この基準が改正された後は、メンテナンス工場は特定整備事業の認証を受けていなければ電子制御装置整備の対象になる車種の整備を行うことができなくなる（道路運送車両法４８条第１項）ので保安基準適合証を交付することができなくなります。またOBD検査による車検項目を読み取るには高額な診断機を購入する必要があります。購入出来ないメンテナンス工場は安全装備など最新整備技術への対応ができず、今後は廃業していくメンテナンス工場が増加する可能性があります。ディーラーでしか対応できないような整備が増えていくことになりますが、多くのディーラーでも人手不足の問題があり、どこを取って見ても明るい兆しはあまり感じられない状況です。
また、ユーザー側の影響として、今後は高額修理に備える必要が出てきます。OBD検査による車検で故障が発見されると、ほとんどの場合修理費が高額になります。すぐに壊れるようなパーツではないため、多くの場合は問題ありませんが万が一壊れた時の為にこれからは高額修理にも備える必要があります。自動車は現在100年に1度の変革期を迎えていると言われています。ユーザーも自動車業界も常に変化する制度についていく必要があると言えます。